UTでは鋼管杭の表面処理に工数とコストがかかり、網羅的な診断ができない

橋、桟橋の鋼管杭、ケーソンなど、常に乾燥と湿潤状態とが繰り返されるこれら海洋鋼構造物は腐食しやすい環境にあります。
ある石油化学工場様でも、桟橋の経年劣化に悩みを持たれていました。輸送の要となる桟橋が使用停止になると、想定される出荷・揚荷の機会損失は甚大です。そこで、桟橋を支える鋼管杭の健全度評価が必要と考えられました。

特にタイダルゾーン（干満帯）、スプラッシュゾーン（飛沫帯）と呼ばれる領域は、鋼材にとって非常に厳しい条件にさらされています。そのため従来、塗装・FRP等による被覆、電気防食など、設計段階で鋼材に耐食性を持たせる対策が行われてきました。しかし、被覆材の経年劣化や、海面境界部の電気防食は効きにくいという原理的な問題により、鋼材の劣化が進んでいる例も数多く報告され、これだけでは対策として十分とは言えません。

海洋鋼構造物の診断方法として、これまではUT（超音波肉厚測定）による非破壊検査が多く行われてきました。腐食状況を把握できると思われる代表点を選定し、付着物や被覆材を除去後、1箇所につき数点の板厚を測定するものです。

この方法は各箇所の検査精度が高い一方で、被覆材やフジツボ、カキ殻の除去などの表面処理に要する時間が、全行程の半分以上を占めるという問題があります。このため、現状では限定的な範囲の板厚しか測定できません。
しかし、構造物の健全度評価に、より多くの板厚データを用いる方が信頼性が高くなることは言うまでもありません。 そこで、簡便に広範囲の板厚測定を行う手法が求められていました。